借入による不動産投資は、投資のプロであるファンドから見ても理にかなったものです。

かつて融資姿勢が積極的であったバブル景気時代には、自己資金1割以下というような超ハイレバレッジでの投資を前提としている不動産ファンドも多く存在していたようです。
そのような場合、不動産価格が1割程度下落すれば銀行融資は担保割れしてしまうため、実質的なリスクを銀行が取っていることと同じことになります。

そのような特性から、儲かった時は投資家のもの、損をした時には銀行の責任とまで言われたのが、これらの高いレパレッジを効かせた不動産投資なのです。
これは、逆の言い方をすれば、投資家にとって相当に有利な投資手法だともいえるでしょう。

もちろん、初めから返済できない資金を借り入れるのは、投資として失敗するばかりか法律的にも問題があり、してはならないことです。
銀行もそうはさせまいとして、賃料の振込先を借入する銀行の口座に指定して、万が一の時にはそれを差し押さえるなどの防衛策を張り巡らせるなどしています。

しかし、現実問題として、不良債権という言葉があるように、銀行が不動産投資のために貸し出したお金を投資家が返さなかったために、最終的には銀行が大きな被害を被る結果になっているというのは紛れもない事実です。